外国人の皆さんの中には、日本でITエンジニアとして働きたいと考えている人もいるのではないでしょうか。今回は、日本のIT業界の特徴について紹介します。日本のIT業界に興味がある外国人の皆さんはぜひ参考にしてみてください。
- 1.日本のIT業界の特徴
- 市場規模
- ユーザー・ベンダー構造
- 人材不足
- チーム文化
- 専門性がなくてもエンジニアになれる
- まとめ
1.日本のIT業界の特徴
市場規模
IT業界は、インターネットを利用する情報サービス業です。2020年度以降における国内民間企業のIT市場規模（ハード・ソフト・サービス含む）は、2020年度が前年度比0.1％増の12兆9,000億円、2021年度は同4.3％減の12兆3,500億円、2022年度は同0.4％増の12兆4,000億円と予測されています。2020年2月以降、新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受け、テレワークの導入が加速し、ノートパソコンやWeb会議ツールなどのテレワーク環境の整備に向けた設備投資が進んでいます。今後もコロナ禍における働き方の多様化に向けて、IT投資が進むと見込まれています。
また、行政のデジタル対応の遅れによって生じている新型コロナウイルス感染者の把握や給付金の支払に関する課題を解決するため、日本政府では新たにデジタル庁の創設を進めています。民間だけでなく、行政によるIT投資も盛んになっていることから、需要はさらに拡大するでしょう。企業による大規模システムの刷新や公開、5Gやデータを活用した取り組みの普及、セキュリティ対策の必要性も高まることなどから、今後も成長が期待されている業界です。
ユーザー・ベンダー構造
日本のIT企業のうち、大きな割合を占めているのは受託開発を行うベンダー企業です。欧米のユーザー企業は、社内で開発プロジェクトを立ち上げ、エンジニアを雇い、自社でシステムを開発するのが一般的です。これに対し、日本のユーザー企業の場合は、システムを製造する業務のほとんどをベンダー企業に委託しています。そのため、日本で働くITエンジニアの約7割が、ベンダー企業に所属しています。
人材不足
日本では、労働人口の減少だけでなく、急速なITサービス需要の増加によりITエンジニアが不足しています。今後もITサービスの需要が高まり続ければ、エンジニアの人材不足はさらに深刻になると予測され、エンジニアの採用競争もますます激しくなるでしょう。そのような中、近年では外国人エンジニアの採用を強化する日本企業も増えてきています。外国人エンジニアのスキルはレベルが高く、将来的な海外進出や海外顧客向けのサービス提案が進めやすくなることや、グローバルな開発環境を整えるために、期待が集まっています。
チーム文化
システム開発はチームで取り組むことが多いため、チーム内でのコミュニケーションが重要になります。進捗管理やタスクの相談、システムリリースまでの会議など、多くの場面でコミュニケーションを取る必要があるため、チームワークが取れる人、連携がうまく取れる人は、IT業界でも求められるようです。また、日本では上下関係を大切にする文化も残っているため、チームのメンバーを育てる、メンバーの面倒を見る、先輩から学ぶという意識がチームに醸成されていることもあるでしょう。
専門性がなくてもエンジニアになれる
日本では、エンジニア未経験の人でも積極的な採用を行っている企業が多くみられます。企業が、これまでの経験よりも、これから使う技術について好奇心が持てるかや、課題解決のための行動力があるかなど、将来的にどのくらい成果を出し、会社への貢献してくれそうかを重視しているためです。また、スケジューリングやタスク管理、ユーザー視点で捉えられるかなどのスキルのほか、お客様対応やチームワークを大切にしている日本企業では、基本的な社会人マナーがあるかどうかも求められています。未経験であっても、ITの知識をつけるなどの姿勢を見せ、エンジニアとして活躍していきたいという向上心をアピールすることで、日本でITエンジニアとして働くことを目指せるようです。
2.まとめ
日本のIT業界は、今後成長が期待されているものの、人材不足が深刻な業界です。即戦力となる経験者だけでなく、未経験でも将来性のある人材を積極的に採用しています。日本でITエンジニアとして働くことを目指している方は、日本ならではの働き方や日本のIT業界について情報を集め、確認したうえで応募しましょう。
