日本のIT業界は外国人を積極的に採用しており、外国人の皆さんも転職先として検討している方も多いのではないでしょうか。そこで今回は、IT業界に属する職種と、IT業界の働き方の特徴について紹介します。IT業界に興味を持っている外国人の皆さんは、参考にしてみてはいかがでしょうか。
- IT業界とは
- IT業界の職種
- 開発職
- Webデザイナー
- マネジメント職
- 営業職
- バックオフィス職
- IT業界の特徴
- 成長中の業界
- 外国人が馴染みやすい
- まとめ
IT業界とは
ITはinformation technologyの略で、情報を取得・加工・保存・伝送するためのテクノロジーであり、日本語では情報技術と言います。平たく言うと、IT業界とは、ネット通販、オンラインゲーム、ソーシャルメディアなど、インターネットを利用するサービスを扱う業界です。
IT業界の職種
IT業界には様々な職種がありますが、大きく分けると、開発職、デザイン職、マネジメント職、営業職、バックオフィス職があります。この章では、IT業界ならではの職種を紹介します。
開発職
webサイトやアプリ、ゲームなどのITサービスのプログラムを作る職種です。フロントエンドエンジニア、インフラエンジニアのような開発のみを担当する職種だけではなく、ブリッジSE(ブリッジエンジニア)のような、開発業務のみならず、海外の開発チームと日本国内のチームとの間でコミュニケーションを取る職種もあります。開発職は、IT業界を言うと、まず思い浮かぶ職種です。高い技術力が求められる一方、日本語はそこまで求められないため、外国人が特に就職しやすい職種でもあります。
Webデザイナー
WebサイトやWeb広告で使用するグラフィックやサイトのデザイン、プログラミングまでを行う職種です。Webサイトの見た目、アプリのボタン、Webページ内のイラスト作成などはWebデザイナーの仕事です。
マネジメント職
ほぼすべての業界にマネジメント職がありますが、IT業界に特有のマネジメント職は、開発プロジェクトがスムーズに進めるようにプロジェクトを管理するプロジェクトマネージャーです。開発職の経験を積んだあとにこの職種にキャリアアップすることが多いです。
営業職
IT業界ならではの営業職は、お客様に技術的な側面からサービスを詳しく説明し、サービスを売り込むセールスエンジニアです。テクニカルセールスとも呼ばれます。営業のコミュニケーション能力とIT技術に対する知識の両方が必要となる仕事です。
バックオフィス職
人事、総務、経理など他部署をサポートする職種で、ほかの業界とほぼ同じ仕事内容です。
IT業界の特徴
成長中の業界
IT業界はどの国でも将来性がある業界で、日本でも同様です。特に、日本のIT業界は海外から新しいことを取り入れている最中で、成長中の業界です。IT業界に転職すると、業界全体の成長に伴い、個人のキャリアも大きく伸びる可能性が高いでしょう。また、多くのIT企業は海外の新しい技術やノウハウを求めているため、外国人求職者がそのような技術を持っているならば、自分の希望条件通りの企業に転職しやすいでしょう。
一方、成長中ということは、まだ海外より遅れているところが多いことでもあります。たとえば、海外のIT企業であんまり使われていない古いプログラミング言語を使っている日本のIT企業もあります。元々、海外のIT業界で働いたことがある人にとって、日本のIT業界に慣れないところも多いかもしれません。
もちろん、すべての会社が海外より遅れているとは限らないため、転職する時は、自分の経験や将来のキャリアプランが合う会社を選ぶほうがよいでしょう。
外国人が馴染みやすい
経済産業省の調査によると、2030年になると、日本のIT人材の需要は供給より45万人多い状況になります。人材不足を解消するために、日本のIT業界は、外国人のITエンジニアを積極的に採用しています。そのため、外国人採用に慣れており、外国人が働く環境を整備している企業が多いです。ITエンジニアに限らず、ほかの職種も積極的に外国人を採用していることが多く、全体的に外国人が活躍しやすい業界ではあります。
また、IT業界は技術面だけではなく、企業文化も海外の企業にならって新しいことに取り組む企業が多いです。たとえば、働き方でいうとフレックスタイム制やテレワークなどがあります。組織形態ならば、上下関係が厳しくなくフラットな組織、人事評価なら年功序列ではなく実力主義を取り入れる企業が多いです。そのため、ほかの業界よりも外国人にとって馴染みやすいところが多いかもしれません。
まとめ
いかがでしたでしょうか?IT業界は様々な職種があり、技術面も企業文化も新しいことにチャレンジしている業界で、全体的に外国人と相性が良い業界と言ってもいいでしょう。ただ、IT業界のなかでも、企業規模や扱うサービスによって特徴が大きく異なるため、業界だけではなく、ほかの要素を確認したうえで転職先を選びましょう。
【参照データ】経済産業省 IT人材需給に関する調査