多様性を大事にしている業界はどこ？ エン・ジャパン調査

大手人材会社のエン・ジャパン株式会社は11月26日、同社が運営する人事向け情報サイト「人事のミカタ」上で実施した、企業約560社を対象とする「ダイバーシティ」推進に関するアンケート調査の結果を公表しました。

調査の結果、企業のうちダイバーシティ推進の取り組みを実施している企業は32％となり、実施していない企業（59％）の半分程度にとどまっていることが分かりました。

一方で、ダイバーシティに取り組んでいる企業を業種別にみてみると、もっとも取り組みが進んでいるのは「広告・出版・マスコミ」業界で50％、次いで「メーカー」が42％と続きました。ダイバーシティを推進していると回答した割合が最も少なかったのは「不動産・建設」業界で、わずか9％にとどまりました。

また、企業規模別にみてみると、従業員が1,000名以上の企業については58%の企業がダイバーシティを推進しており、企業規模が大きくなればなるほど取り組みが積極的になることも明らかになりました。

ダイバーシティを推進する理由として最も多かったのは「優秀な人材を確保するため（58％）」で、次いで「働きやすい職場にするため（52％）」と続きます。

そして、ダイバーシティの推進に向けた人材活用として最も多かったのは女性で79％、次いで外国人が50％、障がい者が46％という結果となりました。

日本企業への就職を希望する場合、就職先の企業がダイバーシティを推進しており、多様な人材を受け入れる風土があるかという点がとても重要となります。外国人の受け入れ体制が整っているか、異なる文化や価値観を尊重する企業風土があるか、などは就職後の働きやすさに大きく関わってくるためです。

今回の調査では、「広告・出版・マスコミ」業界や1,000名以上の企業は特にダイバーシティを推進している傾向があることが分かりましたが、企業選びの際にはぜひその会社のダイバーシティに対する考え方を確認するとよいでしょう。

【参照サイト】「企業のダイバーシティ」実態調査 　―人事向け総合情報サイト『人事のミカタ』―