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外国人アルバイトの採用に積極的な企業は15%。マイナビ調査

人材サービス大手の株式会社マイナビが直近1年以内にアルバイト採用業務に携わった20から69歳までの会社員を対象に行った調査によると、全体の約7割にあたる68.5%の企業がアルバイト社員を「不足している」と回答し、全体として人手不足感が強くなっていることが分かりました。

特に、「警備・交通誘導」「清掃」においては「不足している」と回答した割合が8割を超えており、人手不足がより深刻化しています。一方、「事務・データ入力・受付・コールセンター」では「充足している」と回答した企業が全業種のなかで唯一5割を超えており、他業種と比べて人材の充足感が強くなっています。

また、外国人アルバイトの採用以降については、全体としては「意向あり」「意向なし」ともに5割前後となっており、大きな差は見られませんでした。ただ、「積極的に採用していきたい」と回答したのは全体の15.2%にとどまっています。

業種別に見てみると「警備・交通誘導」「販売・接客(コンビニ・スーパー)」「建築・土木作業員(建設・土木)」では外国人アルバイトの採用以降が他業種と比べて高くなっています。

外国人を採用したい理由として最も多かったのは「人手不足の解消・改善」で、業種特有の理由としては「事務・データ入力・受付・コールセンター」では「日本人社員への刺激・社内活性化」が、「製造ライン・加工』」では「賃金を安く抑えられる」という理由が挙がりました。

逆に外国人を採用したくない理由としては、「日本語能力に不安がある」が6割超でトップとなりました。そのほか、「清掃」「製造ライン・加工」では「文化や価値観の違いが不安」が、「配送・引越し・ドライバー」では「外国人採用の実績がない」という理由が特に多くなっています。

今回の調査からは、アルバイト不足に悩む企業が多い一方で、外国人の採用という点ではいまだハードルの高さを感じている企業が多いことも分かります。アルバイトとして採用されるためには、日本語能力の高さが大きなポイントとなりそうです。

【参照サイト】マイナビ「アルバイト採用活動に関する企業調査」を発表

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jopus編集部

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