【外国人求職者向け】映像クリエイターとして働くには？仕事内容と求められるスキルを解説｜日本で働きたい外国人の仕事探し・就職・転職支援メディア「jopus」

近年、一般の人でも動画を作成し公開できる、SNSや動画コンテンツなどが普及しています。自分で動画の作成や編集ができる外国人の皆さんの中には、日本で映像クリエイターとして働きたいと考えている人もいるのではないでしょうか。そこで今回は、映像クリエイターの仕事内容や年収、必要なスキルなどについて説明します。日本で映像クリエイターとして働きたいと思っている外国人の皆さんは、ぜひ参考にしてみてください。

映像クリエイターとは
映像クリエイターの年収
日本企業が外国人クリエイターを採用したい理由
外国人が映像クリエイターの仕事をするために必要な在留資格
映像クリエイターに求められる能力・スキル
1. 発想力がある
2. 体力があり、タフな人
3. 情報収集力
まとめ

1.映像クリエイターとは

映像クリエイターは、テレビコマーシャルや映画、ゲームやアニメなど、映像制作に携わる全ての職種のことをいいます。プロデューサーやディレクターなどの制作系と、カメラマンや編集、音声やCGクリエイターなどの技術系に分かれ、映像制作のプロセスごとにさまざまな職種が存在しています。モバイル通信環境の変化や映像コンテンツの充実によって、映像を制作できる人材のニーズが高まり、今後さらに活躍が期待される職業のようです。

2.映像クリエイターの年収

求人情報・転職サイトdodaの集計によると、2019年の映像クリエイターの平均年収は327万円でした。しかし、映像クリエイターの年収は、フリーランスや大手の映像制作会社に所属しているなど、働き方や所属している会社、キャリアによって大きく差があるようです。

3.日本企業が外国人クリエイターを採用したい理由

YouTubeやSNSなどの映像コンテンツの普及により、海外の視聴者や顧客に向けて自社の商品やサービスを、映像や動画を用いて発信する企業が増えてきています。そこで、翻訳や吹き替えなどに必要な語学力を持ち、外国人の好みや趣向など海外文化に詳しい外国人映像クリエイターの存在が注目されているようです。また、海外の映像クリエイターは日本よりも高い技術力を持つことが多く、優秀な外国人映像クリエイターを採用したい企業もあるようです。

4.外国人が映像クリエイターの仕事をするために必要な在留資格

日本で映像クリエイターとして働くには、在留資格（就労ビザ）が必要です。大学もしくは日本の専門学校で、映像制作やそれらに関連する科目を専攻し、学士号を持っている場合は「技術・人文知識」分野の専門職として就労ビザを取得できる可能性があります。そのような学士号がない場合は、「国際業務」の分野でビザを取得できる可能性もあります。しかしその場合には、映像クリエイター業務において過去に最低「３年以上」の実務経験があることが条件となり、さらにその実務経験が「外国人でなければ出来ない、能力や思考の面で通常の日本人では代替できない業務」として認められる必要があります。

大学で映像制作に関係のない科目を専攻していた人や、実務経験がない場合には、日本で映像制作に関係する専門学校で学士号を取得してから映像クリエイターを目指すとよいでしょう。

また就労制限がない「永住者」、「日本人の配偶者等」、「永住者の配偶者等」、「定住者」の4つの在留資格は、上記の学歴や実務条件を満たしていない場合でも就労することができます。

5.映像クリエイターに求められる能力・スキル

発想力がある

プロデューサーやディレクターなど制作系の職種は、発想力が求められます。クライアントの要望を吸い上げ、視聴者やユーザーなどの届けたい相手に響く形に作り上げるためのアイデアを出す必要があります。他の職種であっても、自ら表現方法を考えなければならない場面が多くあるため、ゼロから企画をしたい人や作品を作り上げたいという人が向いているようです。